1. ［分類］ 本目録では，大項目として地域別，小項目として内容別に分類する。
1. ［大項目］ 今日，東南アジア（史）研究において一般化している地域分類に従い，3大別し，その中を歴史性に鑑みて細分した。

0．全般

1．大陸部各地域

1-0．全般


1-1．ビルマ（英領ビルマ）
1-2．タイ（シャム）
1-3．インドシナ（仏領インドシナ）

2．島嶼部各地域

2-0．全般


2-1．インドネシア（蘭領東インド）
2-2．マレーシア，シンガポール，ブルネイ（英領マラヤ）
2-3．フィリピン
2-4．太平洋島嶼部（旧委任統治領南洋群島ほか）

2. ［小項目］ 試行錯誤の結果，つぎの7項目に分けた。

X． 通史・社史
A．論文・論説　研究書・研究論文のほか，B., C., D. に含まれない時事的論説，関連する雑誌の特集号タイトルも採録した。
B．翻訳　外国語で刊行された歴史書・回想録などの翻訳。
C．回想・伝記・訃報・証言　個人の回想，伝記，証言，また研究者の訃報やそれに付随する著作目録，など。ただし人物研究など学術的性格の強いものはA．。
D．戦記・戦史・慰霊　原則としてアジア太平洋戦争期の軍事行動・軍隊生活の記録を収録。ただし「戦後補償」問題に関連する戦争被害記録についてはA．に収める場合もある。
E．文献目録・研究動向・史料事情　文献目録のほか，専門誌に掲載される研究動向および国内外の史料所在状況の紹介・報告，など。
F．史料（復刻を含む）　戦後復刻されたものについては戦前期史料を含む
 
 
2. ［目録形式］ 上記各項に収録の文献については，編著者姓名のABC順，同一編著者については刊行年順に記載した。編者については（編）を付してその旨を明示し，翻訳の場合は訳者，復刻史料の場合は解題執筆者も併記している。

また，単行書，雑誌論文の記載の方式は通例に従う。
　ただし，論文集掲載の論文の出典については，煩雑をさけるため「編者名［発行年］（この目録での分類項目）」という形で簡略化して示す。例えば，「長崎（編）［1980］（0:A）」は，「0．東南アジア地域全般」の中の「A．論文・論説」に記載された長崎暢子（編）の1980年発行の論文集に所収されていることを示す。
　
3. ［典拠］ 収録タイトルは，編者が単行書・雑誌に直接当たって採録した場合と，文献目録から間接的に採録した場合がある。ただし後者についても，極力，現物または解題目録により内容のチェックをおこなった。
1. 直接参照した雑誌バックナンバー以下の諸雑誌については関連論文が多く収録されていると判断し，バックナンバーから関連文献を直接採録した。

・『アジア経済』アジア経済研究所。
・『アジア研究』アジア政経学会。
・『アジア資料通報』（『アジア・アフリカ資料通報』）国立国会図書館。
・『南方文化』天理南方文化研究会。
・『東南アジア研究』京都大学東南アジア研究センター。
・『東南アジア―歴史と文化―』東南アジア史学会。
・『社会科学討究』早稲田大学社会科学研究所。
・『鹿児島大学教養部史録』鹿児島大学教養部。
 
2. 参考とした文献目録

〈単行書〉
・『（文部省科学研究費補助金［特定研究1］）「東アジア及び東南アジア地域における文化摩擦の研究」図書総目録』東京，東京大学教養学部国際関係論研究室，1981。
・河嶋慎一（編）『JOLG版　東南アジア邦文資料目録1946〜1983』東京，アジア資料懇話会，1985。
・片倉　穣（編）『日本アジア関係史研究文献目録［単行書編］』東京，多賀出版，1996。
・『発展途上地域日本語文献目録　アジア/アフリカ/ラテンアメリカ/オセアニア』東京，アジア経済研究所，1983〜1995。
・『発展途上国研究―70年代日本における成果と課題―』東京，アジア経済研究所，1978。
・『発展途上国研究―1978〜85日本における成果と課題―』東京，アジア経済研究所，1986。
〈雑誌掲載の目録類〉
・「日本におけるアジア，アフリカ，ラテンアメリカ研究」『アジア経済』10-6/7，1969.6/7。
・橋谷　弘「日本・東南アジア関係史研究の成果と現代的意義―日本における研究を中心として―」『アジア経済』34-9，1993.9。
・「日本における発展途上地域研究―1986〜94・地域編―」『アジア経済』36-6/7，1995.6/7。
・「日本における発展途上地域研究―1986〜94・テーマ編―」『アジア経済』36-8，1995.8。
・「東南アジア関係文献目録」『東南アジア―歴史と文化―』15，1976〜26，1997。

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